テレビ局を始めとしたメディアは、取材対象に対して、なにかと「報道の自由」を主張する。
取材を拒否したり、制約されたりすると「報道の自由が侵害された」と声高に批判する。
ところが、自分が取材される側になると、報道の自由は認めないようだ。
livedoor ニュース – 「批判記事なら協力しません」 TBSがメディアの取材拒否
産経新聞は、2007年12月18日付記事「TBSの情報制限」で、この問題を報じた。それによると、同社記者が、文化面で掲載している「月間ワイドショー評」を書くために、番組の話題や放送時間データなどの内容確認を求めた。すると、TBS側は「批判的な記事を書くのなら資料は出せません」と取材を拒否したという。
もし、議員や不祥事を起こした会社などが相手だったりすると、取材するテレビ局は猛批判するだろう。
やれ、事実の隠蔽だとか、報道の自由が奪われたとか、批判するのが報道機関の役割だとか。
こういう自分に都合のいい「報道の自由」を振りかざすメディアに、報道機関としての資格はないだろう。
政治家を取材していて、「批判的な報道をするなら取材に応じない」といわれたら、「はい、わかりました」と納得するつもりだろうか？
報道の自由は、一方通行ではなく、双方向であるべきだ。
筑紫さん、違いますか？
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